近年では、葬儀をする際に、家族やごく身近な人だけで行う小さな規模の家族葬を選ぶ人が増えているようです。少人数で行う際には、弔問を遠慮するためにあえて葬儀があることを知らせずに、後日に家族葬を執り行ったということを事後報告するのが一般的です。

訃報を知ったら弔問に駆けつけるのがマナーであるため、参列者を制限する際は葬儀を伏せておくことが相手への気遣いにもなります。しかし、会社勤めであれば連絡しないわけにはいきません。職場では大抵、結婚やお葬式のような冠婚葬祭に慶弔休暇や忌引の休暇がもらえるように規則で決められているので、それに従った報告を行いましょう。

しかし、ここでも、通常の葬儀と同じように報告してしまうと、会社関係者も香典を持参して弔問する通常の対応を取ることになりかねません。家族葬である旨を伝えることが重要なポイントになります。弔問はもちろんですが、弔電や供花や香典なども辞退する場合はその旨をしっかりと伝えるようにしなくてはなりません。

会社によっては慶弔見舞金と合わせて香典が慶弔規則として受け取れる場合もあります。この場合は、福利厚生のひとつとして受け取ります。会社名義の香典であれば返しは不要です。